教育の「内」と「外」から、次々と押し寄せる「改革」という名の「流行」のうねり…
それらは、教師の背中を後押しし、子どもたちが成長できる学びを生み出せるのか？
「日本の教育が本当に大切にすべきことは何か」を再考する！
ＰＩＳＡ型学力、キー・コンピテンシー、21世紀型スキルなど、変化の激しい社会では、「新しい能力」が必要だと言われ、新学習指導要領は、内容ベース（何を教えるか）から、資質・能力ベース（何ができるようになるか）への転換が図られました。
ＯＥＣＤも、Education 2030プロジェクトで、新しい能力のモデルを提示しようとしており、そこでは個人と集団のウェルビーイングを実現する活動主体に必要な能力として、新たな価値を創造する力、対立やジレンマを克服する力、責任ある行動をとる力といった、非認知的能力も含めた包括的な能力が強調されています。
そうやって、学校への社会の要求は、どんどんエスカレートしていくわけですが、それらを学校現場にもちこむことで、むしろ逆効果になることはないのでしょうか？ そもそも、学校が「担うべきこと」「できること」は何なのでしょうか？
外来のものをありがたがり、流行に踊らされる状況を、これまでも日本の教育は繰り返してきました。その一方で、先人たちは、日本の文脈に合わせて固有の教育文化を形成し、蓄積してきました。ところが、近年の教育改革は、先人の蓄積に目を向けず、その結果、日本固有の教育文化が崩れてしまうのではないか…。
さらに、教育について必ずしも専門的知見をもたない人たちの教育論が、教育専門家の見解を経由せずに、それ以上の声の大きさをもって、教育政策や教育実践に影響を与えているという点も見逃せません。
確かに、教育業界以外の「民間」の発想や市民目線から、学校現場や教育界で常識とされている「当たり前」を見直してみることは重要でしょう。諸外国の日本と異なる文化や先進的な取組から学ぶことも重要でしょう。
しかし、近年の、教育畑に限らない「日本の教育」の改革者の語りは、日本の外部、教育的な発想の外部にユートピアを見いだし、他方で「日本の教育は崩壊している」という前提で出発しがちな点に危うさを感じます。
そして、こうしたきらびやかで先導的な改革者の語りに、自分たちの頭で考え、判断する余裕を与えられぬまま教育現場が翻弄され、それに飛びつけばとびつくほど、自前の言葉や文化や理論を失っていっているように思うのです。
そこで、本書は、資質・能力ベース、個別最適化、イエナプラン、学びのSTEAM化、EdTech、プロジェクト型学習、外国語教育、大学入試改革、エビデンスに基づく教育などを取り上げながら、行政、教育ジャーナリズム、カリスマ化した教育者などから発信される、改革を煽動する言葉やアイデアや手法に踊らされることなく、そうかといって懐古趣味に陥ることもなく、教育現場の「少しでもいい教育がしたい」という切なる思いに寄り添いながら、これからの日本に必要な「展望」を未来志向でつまびらかにします。
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